「仕事にやりがいを感じない」→「今の会社を辞めたい」→「仕事を辞める言い方が分からない」
と悩んでいる方、結構多いのではないでしょうか？

恐らく、辞める言い方で悩んでいる方の多くは、
スムーズにかつ円満退職できる方法を探されているはずです。

そのためここでは、スムーズに円満退職するための『仕事を辞める言い方』をご紹介していきます。
また、仕事を辞める上で知っておくべき『リスク』についてもお伝えしていきます。

1.　本音と建前は必要か？
2.　6つの順序！
3.　退職を切り出すタイミング
1. 3-1.　退職の切り出し方
4.　リスクへの心構えとは？
5.　まとめ

1.　本音と建前は必要か？

仕事を辞める言い方、つまり退職理由です。
スムーズに円満退職するためには、退職理由の工夫が必要なのです。

あなたが退職する本当の理由が前向きな退職理由であれば、わざわざ考える必要もありません。
ですが、仕事を辞めたいと思う人のほとんどは、
『会社・仕事・人間関係』などの不満ではないでしょうか？

当然、「仕事にやりがいを感じられないので辞めます」
と伝えて会社側やそこで働いている人たちがいい思いをするわけがありません。

そこで必要になるのが、「本音と建前」をうまく使い分けることです。
辞める理由に対して、理解と納得をしてもらう事と、引き止められにくくするには工夫が必要です。
では、仕事を辞める本音と建前の理由をみていきます。

【本音の理由】

・今の仕事にやりがいが感じられない

・業務内容に不満がある

・毎日同じことの繰り返しが嫌になった

・会社の社風が合わない、方針に納得できない

・上司との関係性が良くない

・給料や福利厚生など待遇がよくない

【建前の理由】

・今の職場に不満はないが、○○に興味ができたので、それに関わる仕事をしたい

・元々、自分の夢であった○○の分野に挑戦したい

・自分のステップアップのために、これまでの経験を活かして新しい環境で自分の力を試してみたい

・新たにやりたいことを見つけたので、資格をとるため勉強に専念したい

マイナスな理由であれば、建前の理由に言い換えるべきです。
しかし、引き止めてくる会社や上司ももちろんいます。
他の部署への異動をもちかけられることもあります。

そこで、引き止められないようにするためのポイントとして、

・退職時期は、会社の繁忙期とずらす

・上司への相談のタイミングは1ヶ月以上の余裕を持つ

・「退職するべきか」の相談はしないこと

・絶対に退職したいなら、「条件」を退職理由にしない

・「かならず退職する」という強い意思を持つこと

という点に気をつけて頂けたら、引き止められる可能性は低くなるでしょう。
もし、それでも強引に引き止められるようなことがあれば、
「転職先が決まっている」や、「退職の決意が揺るがない」ことを伝えるようにしましょう。

どのような理由であなたを引き止めているにしても、
必要としてくれていることに間違いはありません。
そういう時は、「身に余るお言葉ありがとうございます。

ですが、辞める意思に変わりはありません」など、
感謝の気持ちと、この会社ではできないことがあるという旨を伝えるようにしてください。

また、個人的な事情での辞め方は、

・結婚することを機に、寿退社

・旦那の転勤で、地方に引っ越すことになった

・親の介護に専念しないといけない状況になった

・家業を継ぐことを決意した

・健康状態が悪化してしまい、静養することにした

などがいいでしょう。

しかし、結婚する予定のない人や、
介護をしないといけない状況ではない人など全く関連性のない理由や嘘はよくありません。
いい辞め方ができても、あとで嘘がばれるとあなたの信用を失うことになります。
これからも関係を続けていきたい人もいるはずです。
また、どこかで繋がりができるという可能性も考えられます。

このような理由にするときは本当にその予定がある場合だけにすることをおすすめします。

仕事を辞める言い方だけ考えても、退職までは結びつきません。
順序を踏まえて、退職までの計画をしっかり立てることが必要です。
次の項目では、退職までの順序についてご説明していきます。

2.　6つの順序！

退職理由だけではなく順序を踏んでいくことが大切です。
ここでは退職までの順序についてご紹介します。

＜円満に退職するための6つの順序＞

①就業規則の確認

辞めると決意したら、まずは会社の就業規則の確認をしてください。
会社の就業規則に、「退職の意思表示は○か月前までに」と記載されていることが多いです。
法律では「14日前まで」に退職の意思表示をすればいいことになっています。
しかし、円満退職するためには就業規則に従うことが一番でしょう。

②直属の上司に相談

まず、最初に伝えるのは直属の上司です。
直属の上司を飛び越えて、上役や別部署の上司に伝えることはいけません。
同僚や部下などに話すのもやめておきましょう。

伝える際には、一方的に退職の意思や退職希望日を伝えるのではなく、
あくまで相談ベースということを忘れてはいけません。

しかし、ここでの相談は退職するかしないかではなく、
退職の時期や引き継ぎについての相談です。

また、軽い気持ちではなく考え抜いた末の結論であること、
退職後もつながりを大事にしたいということを伝えることも大切です。

③退職願・退職届提出

退職交渉を終えてから、退職願・退職届を提出します。
退職の切り出し時に退職届等を提出すると受取手が困惑してしまいます。
退職交渉が終わってから提出するようにしましょう。

また、退職願・退職届のどちらを提出するべきかは、
上司に相談するか就業規則を見て確認しましょう。

就業規則に記載されていないなど、分からない場合は退職願を提出します。
退職願は退職届と比較して柔らかい印象を与えるためです。

④引き継ぎ

退職日が決まったら、そこから逆算し引き継ぎのスケジュールを立てることは必須です。

最後まで責任を持って業務の引き継ぎや、残務処理を行ってください。
後任者にメモを取ってもらったり、口頭で伝えたりするだけではなく、
業務の進歩状況や内容、踏まえるべき留意点などをいつでも参照できるように、
資料を作成しておくといいでしょう。資料を見れば何でも分かるというのがベストです。

⑤社内外への挨拶

取引先への挨拶や社内外の関係者にできるだけ対面で挨拶をしに行くことも大切です。
そのときに、後任者と一緒に行こといいでしょう。
後任者の紹介を行っておくことで、
取引先と後任者がスムーズに新たな付き合いを始めることができます。

⑥社内への挨拶まわり

最終出社日にはお世話になった人への挨拶まわりは忘れないようにしましょう。
それほど関わっていない人も、
一言「お世話になりました」と伝えることで良い印象を与えることができるでしょう。

3.　退職を切り出すタイミング

退職する方法は大きく分けると2通りあります。
円満退職する方法と最短で辞める方法です。
基本的に円満退職をおすすめしますが、
体力的にも精神的にも限界が近づいているようなら最短で辞めることを考えるべきです。

＜円満退職したい方＞

退職は自分の人生だけでなく、所属する会社や組織に少なからず影響を及ぼすもの。
民法では「14日前まで」に退職の意思表示をすればいいことになっています。
（正確には14日経過後の15日目に退職できる）

会社の就業規則に、「1か月前までに退職願または退職届を出さない場合、退職を認めない」
と記載されていても法律が優先されるため、従う必要はありません。
しかし、円満に退職するためにも、退職の意志が固まり次第、
なるべく早く、まずは退職の意向を直属の上司に伝えましょう。2～3か月前がベストです！

円満退職したいのであれば、自分都合ではなく、会社都合に合わせるのがいいでしょう。
ちなみに、プロジェクト終了時期など、仕事のキリに合わすといいです。
また、繁忙期は避けるなど、会社や同僚に配慮しましょう。
今の仕事をやりきった上で、同僚に迷惑を掛けず、キリの良いタイミングで退社するのがベストです。

プロジェクト単位の働き方ならば、その切れ目。
管理部門などは、年度末や決算期、四半期などの期末が良いでしょう。

＜最短で辞めたい方＞

円満退職したいが、
「精神的に耐えられない」「もう我慢の限界だ」という方もいるのではないでしょうか？
限界まで達しているのに、あと１か月、2か月続けることは正直不可能ですよね。

「少しでもはやく辞めたい」というのが望みだと思います。
就業規則が例え「退職の○か月前までに退職を申出る」と記載されていても、
法的には14日前までに申告していれば退職することができます。

また、会社からのしつこい引き留めで退職させてくれない場合は、
退職届を提出するのがいいでしょう。
退職届は形式上『◯月◯日付で退職致します。』という強い退職の意志表示を示す書類です。
また、退職届を提出された会社は民法により、
退職届の提出をした雇用者を退職させる義務があります。

ただ、しつこく引き留めてくるような会社であれば、
退職届を受け取ってくれないという場合も考えられます。

そういったときの最終手段として、
内容証明郵便で退職届を2週間前までに郵送してください。

内容証明郵便とは、書留郵便の一種です。
「誰が/いつ/誰あてに/どのような内容の郵便を出した」のかを郵便局が証明してくれます。
内容証明郵便で送れば、
会社との間で退職届を「出した」「受け取っていない」などのトラブルを回避することができます。

「転職先が決まっていて、入社日がせまっているのにも関わらず、なかなか辞めさせてくれない！」
という場合ならこの手段を取らざるを得ないかもしれません。

しかし、これは最後の手段です。もちろんいい辞め方ではないのでおすすめすることはできません。
円満退職したいと思っている方や、これからも会社の人と関係を続けたいと思うのであれば、
少し我慢して就業規則に従って退職することをおすすめします。

民法では「退職の意思は14日前まで」となっていますが、
セクハラやパワハラなどのやむを得ない理由の場合は即時に退職することができます。
こちらも民法で定められています。

3-1.　退職の切り出し方

2でご紹介したように、退職の意思をまずは上司に話さなければいけません。
しかし、なかなか切り出せずにタイミングを逃して方もいるのではないでしょうか？

また、そのようなモチベーションで仕事をするのは正直しんどいですよね。
そうならないためにも、できるだけ早く切り出せるポイントをお伝えします。

ずるずると長引かないように、うまく切り出すポイント！

①就業時間外か昼休憩や休憩時間中で人気のないタイミングを見計らう

※忙しそうにしているときや、朝一は控えましょう。良い印象を与えません。

②「ご相談したいことがあるのですが、少しよろしいですか？」と時間を作ってもらう

（時間を作ってもらえたら、あとは項目2の順序と同じです。）

また、見るからに上司が忙しそうにしているときや、
声かけ自体がしづらい環境の場合は、メールでアポイントを取ります。
あくまでも、メールでは「少しよろしいですか？」の部分だけです。
退職の意思を伝えるのは実際に話しの場が設けられてからです。

【メール文例】

○○さん

お疲れ様です。△△です。
折り入ってご相談したいことがあるのですが、
明日の○時から10～15分程度、お時間をいただくことは可能でしょうか。

お手数おかけしますが、よろしくお願いいたします。

△△

と、希望時間を提案するか、上司の都合のいい時間を尋ねるかのどちらかにしましょう。

なかなか切り出せない人は、メールでアポイントを取ることをおすすめします。
後に引けない状況を自ら作ってしまう方が、ずるずると長引かずに済むでしょう。

4.　リスクへの心構えとは？

仕事を辞める上でみなさんに知っておいてほしいことがあります。
それは、仕事を辞めたあとのリスクについてです。
きっとあなたが思っている以上に大きなものです。

もし一時的な感情で辞めようとしているなら、一度冷静になって考え直すべきです。

・辞める理由は何なのか

・今の職場で改善できることはないのか

・なぜ今の会社に入ったのか

この3点についてよく考えてみてください。
もしかしたら、今辞めるべきではないと気付くかもしれません。
辞めてから、後悔なんてしたくないですよね。
そのためにも、今しっかりと考えることが大切なのです。

2つのリスクについて、

＜収入が不安定＞

まずは当然、収入面です。
転職先が決まっていれば別ですが、
そうでない場合この問題に頭を悩ますことになるでしょう。
簡単には見つからないかもしれません。

仕事を辞めて無職の状態が続くともちろん収入は０になります。
「貯金があるから大丈夫！」と思っている人も油断してはいけません。
貯金も最低3か月生活できるくらいの金額は必要だと考えていた方がいいです。
1人暮らしの人は、家賃や光熱費等も必要になるので、相当な負担になります。

生活をしていくためには必ずお金が必要です。
その状態が続けば続くほど不安に陥り精神的にも疲れてくるでしょう。

＜手続きが面倒＞

ちなみに、仕事を辞めたあと必要な手続きがあることをご存知ですか？
「健康保険」「年金保険」「雇用保険」の3つの手続きです。
今までは会社が全て手続き等をしてくれていましたが、退職すると保険は喪失されます。
次の仕事が決まるまでの間、無保険というわけにはいきません。
また、保険に入っていない状態で病院に行けば、全額支払わなければいけないのです。

辞めたあとのことをよく考えた上で、決断をするべきです。
また、転職先が決まっていない方は、
「今すぐに辞めたい」というのでなければ、転職先が決まってから退職することをおすすめします。

仕事を辞めてからだと、なかなかいいところが見つからない、
内定がもらえないと焦ってしまい、結局後悔する羽目に…ということも考えられます。

また、転職活動期間が長くなればなるほど、転職はますます不利になっていきます。
無職期間が半年をこえると面接官のつっこみが厳しくなり、
せっかく面接まで進んでもそこでつまずいてしまっては意味がありません。

そういった点も踏まえると、在職中に転職先を見つけることが一番です。