「職場の人間関係が・・・」、
「会社の雰囲気、環境が苦手・・・」
などの理由から退職する決意が固まり、
「会社の辞め方」をどうしたらいいのか困っている方は多いのではないでしょうか。

「いつ、言えばいいのか？」、
「誰に？」、
「どうやって？」
など悩みは尽きないかと思います。

立つ鳥跡を濁さずではないですが、
同じ辞めるのであれば円満に辞めたいですよね。
ここでは、過去に会社を辞めた経験のある私が自身の経験を基に、
「理想的な会社の辞め方」をご紹介していきます。

 1.理想的な会社の辞め方7ステップ！

大前提、労働者は労働基準法という法律に守られているため、
辞めようと思えば基本的にいつでも辞めることができます。
（法律的には2週間前に伝えれば辞められる）

しかし！
同じ辞めるのであれば、円満に辞めたいですよね？
この記事を見ていただいている方の多くはそう考えているはずです。

円満に会社を辞めることで、
・辞めたあとも良好な人間関係を築いていくことができる
・次のステージに気持ちよく臨むことができる
・会社や会社の人達に感謝されながら快く送りだしてくれる
など、メリットを挙げようと思えばキリがありません。
社会人として、円満に辞めることは非常に大切です。

以下で円満に辞めるための理想的な辞め方について詳しく解説していきます。

【理想的に辞めるための7ステップ！】

1-1.ステップ1＜退職の意思を伝える前に一度冷静に＞

おせっかいかも知れませんが、
退職の意思を伝える前に一度冷静になりましょう。

結婚を機になど、おめでたい理由の場合以外。
（うつ病や健康状態に支障をきたしている場合も・・・）
会社を辞めるというのは、
人生を左右しかねない大きな選択となります。

少しでも勢いでその決断を下そうとしている方がいれば必ず一度冷静になってください。
勢いで辞めてしまうのは非常に危険です。
ネガティブな理由で辞める場合も大きなリスクが伴います。

会社を辞める理由は？
何故、辞めるに至ったのか？
会社で続けていく選択肢はなかったのか？
など自分と向き合いしっかりと考えてからにしましょう。

辞めた後の事を考えられていない、
勢いだけの感じが否めない、
そういった方は是非一度下記の記事に目を通してみてください。
＜「仕事を辞めたい」と感じた時に取るべき【最善手】と理由別の道標！＞

一度きりの人生。
後悔しない選択を！！

 1-2.ステップ2＜退職の意思を直属の上司に伝える（退職日の2ヵ月前が目安）＞

ここからは理想的な辞め方の実践的な内容をご紹介していきます。

チラッとお伝えしたように法律的に言うと、
2週間前までに退職を申し出れば会社を辞められると定められています。
しかし、これは現実的ではありません。

業務の引継ぎなどのことを考えると、
遅くても1ヵ月～2ヵ月前には直属の上司に伝えるようにしましょう。

ある程度退職の時期を決められるのであれば、会社の繁忙期は避けて方が無難です。
上司に伝えても取り合ってもらえない可能性があるからです。
退職者の増えるシーズンである年末の12月と年度末の3月であれば、
引継ぎの作業をスムーズに行いやすくなるためその時期に合わせるのもいいかもしれません。

円満に退職することを考えると、辞める時期はある程度会社に合わせるのがベスト。
そこから逆算し、だいたい2ヵ月前と覚えておいてください。

 1-3.ステップ3＜上司に伝える時に少し工夫する＞

 先ほどもお伝えしたように切り出す相手は直属の上司です。
人事部でもなく、仲の良い同僚、先輩でもありません。
切り出す相手を間違えると会社を辞めるまで、
肩身の狭い思いをしてしまう可能性があります。

切り出すタイミングは、上司の仕事がひと段落している時。
もしくはお昼休みなど上司に心の余裕がある時にしましょう。
「少しお話したいことがあるのですが・・・」と声のトーンを下げ、深刻そうな表情で切り出すのがポイントです。

一番大切なのは、「相談ベース」で伝えることです。
いきなり、退職しますと伝えるのは基本的にNGです。
圧倒的に理解が得られにくくなるからです。

「相談ベース」で持って行くことで、
上司への信頼をアピールできますし謙虚な姿勢で臨むことで上司に話を聞いてもらいやすくなります。

ちなみに、「相談ベース」というのは退職するかどうかの相談ではありません。
退職するのにふさわしい退職時期や引継ぎについての相談です。

 1-3-1.退職の意思を伝える際のコツ

「少しお話したいことがあるのですが・・・」
と声のトーンを下げ、深刻そうな表情で切り出すのがポイントです。

「○○部長には大変お世話になり、非常に申し上げにくいのですが退職の意思が固まったため、
それのご報告及び退職時期と引継ぎに関するご相談をさせていただきたいのですが・・・」
と申し訳なさそうに言った方がいいでしょう。

正式な手続きですので、間違ってもお酒の場で伝えないようにしましょう。

 1-4.ステップ4＜退職理由は個人的な理由で＞

 上司に退職の意を伝えた場合、
ほぼ間違いなく「なぜ、辞めるのか」、「辞めてどうするのか」を聞かれます。
何も聞かれずに受理されたら少し落ち込んだ方が良いレベルです。

退職理由を聞かれた時に本音を伝える必要はありません。
退職を決意するに至った理由が、会社に対する不満であった場合はなおさら。

部署の異動など、配置換えの提案をされ、引き止められやすくなってしまうだけでなく、
そもそも無駄に角が立ってしまいます。
部下が辞めると上司の評価が下がる評価基準を設けている会社もありますからね。

意思の弱い方、もしくは上司の口が上手い場合は特に注意。
だからと言って真っ赤な嘘は辞めておきましょう。

相手は自分よりも一枚も二枚も上手です。
取り繕った嘘はすぐばれる可能性があります。

嘘を付かずにかつ引きとめられにくいのは個人的な理由。

 1-4-1.退職理由の具体例

・○○に興味ができたので、それに関わる仕事をしたい
・業務の中で興味を持った分野に特化して、より専門性を高めたい
・自分のキャリアアップのために、これまでの経験を活かして新しい環境で自分の力を試してみたい
・開業もしくは独立したいという目標を叶えるためにそれに多くの時間を費やしたい
・将来携わりたい仕事が見つかりその業務に就くための資格取得に専念したい

など、前向きな退職理由を答えるのが1番無難。

そんな前向きな感情を持ち合わせていない！
「うそ」ダメなのでは・・・？
という方がいるかも知れませんが、
誰しも少なからず
「キャリアアップしたい」
「新しいことに挑戦してみたい」
「新しい環境に行ってみたい」
などの気持ちはあるはずです。

例え退職を決意した理由が不満によるものだとしても、
それをきっかけにして生まれた新たな考えや発想を主張すればOK。

それでも中には引き止めてくる上司がいるかもしれませんが・・・
大切なのは退職の意志を貫くことです。
退職の自由は法的に定められた権利です。
そのため、極端な言い方をすれば引き止める権利は誰にもありません。

 1-5.ステップ5＜退職願・退職届を提出する＞

直属の上司に退職の意志を伝え、
承諾を得られた場合は「退職願・退職届」を作成します。
ちなみに、退職願と退職届には大きな違いがあります。

※退職願と退職届の違い
退職届は提出すると撤回することができず、会社を完全に辞める時に出す書類です。
反対に退職願は会社を辞めようと思っていますという意思を伝えるもので万が一気持ちが変わった場合に撤回することができます。

退職願を提出するのが一般的。
会社に規定のフォーマットがある場合はそれに従って記入しましょう。
特に決まった規定がない場合は、手書き、パソコンでの作成どちらでも構いません。

退職願も退職届も記入する内容はほとんど同じです。
以下に退職願と退職届の例を載せておきます。

退職願「例」

退職届「例」

※注意点

・退職願の場合は、「退職致したくここにお願い申し上げます。」
・退職届の場合は、「退職致します。」と言い切りましょう。
・代表者名は自分の名前よりも上になるように調整します。
・用紙サイズはA4またはB5
・用紙の形式は白色
手書きの場合は白色の便せんで、罫線の有無はどちらでも構いません。
・封筒は白色で郵便番号の欄が無いものにしましょう。
用紙がA4の場合は長形3号
用紙がB5の場合は長形4号の封筒に文面が内側になるように三折りに入れます。

 1-6.ステップ6＜引継ぎ業務を行う（期間は1ヵ月程度）＞

会社を辞めるからと言って、
引継ぎをおざなりにすると残された社員に大きな負担を背負わせてしまうことになります。

退職の理由がどんな理由でも必ず引継ぎだけはしっかりと。
退職日が決まり次第、そこから逆算し引継ぎのスケジュールを立てましょう。
業務を引き継いでもらう相手に口頭で伝えるのではなく、あらかじめ自分で資料を作成しておくのがベストです。

しっかりと引継ぎを行えるかどうかはあなたの腕の見せ所です。
業務についての理解が深ければ深いほど正確で迷惑を掛けない引継ぎが行えるはず。
自分の集大成だと思って取り組むのがいいかもしれません。

 1-7.ステップ7＜退職の挨拶を社内外問わずしっかりと行う　＞

業務の中で取引先などを抱えている場合は、
可能な限り後任者と一緒に挨拶に出向きましょう。

スケジュールの調整が上手く取れない場合でも先方には必ず電話で連絡を入れるなど、
取引先と後任者がスムーズに付き合いをスタートできるようにする必要があります。

社内の方への挨拶も当然お忘れなく。

最後の出社日までには、お世話になった方だけでなく、
あまり関わることの無かった方にも「お世話になりました」としっかり伝えるようにしましょう。

人の繋がりはかけがえのないもの。
退職して会社の所属でなくなったとしても人としての関係は続いていきます。
いつか何かのタイミングで関わる可能性は多いに考えられるでしょう。
その時に良い辞め方をしているのとそうでないのとでは圧倒的な差が生じます。

円満に会社を辞めることは社会人にとって大切なマナーだと肝に命じておくようにしましょう。

退職の挨拶については下記の記事で解説していますので、
そのタイミングが来た時に参考にしてください。
＜退職時のお礼で好印象！【メール・お菓子・挨拶】で感謝を伝える方法＞

以上が円満に辞めるための「理想的な会社の辞め方」になります。

【ちなみに・・・】

退職することが決まり、退職日が近づいてくるといろいろな書類にサインを求められます。
その書類の中には、「誓約書」のようなものも含まれているでしょう。

例えば、
「業務中に知りえた個人情報などは辞めたあとも漏らしてはいけません」などです。
場合によっては、
「競合他社に転職してはいけない」という文言が書かれている場合もあるでしょう。

書いてある内容を見てサインするのが怖くなる場合もあるかもしれません。
個人情報の漏洩など法律に違反する内容は当然NGですが、
特殊な技術者などを除いては基本的に転職することで罰則を受けることはありません。

サインしないと少し角が立ってしまう可能性が考えられます。
サインをすることによってあなたに害が及ぶようなことは基本的にはありません。
そのため、そういった状況になった場合でも安心してサインしていただければ大丈夫です。

2.会社を辞めるベストなタイミング

退職日が具体的に決まっている方は問題ありませんが、
そうでない方向けに会社を辞めるベストなタイミングについてお伝えさせていただきます。

2-1.＜転職先の入社日に合わせる＞

入社日が決まっている場合は、入社日の前日が退職日となるのが理想です。
ブランク期間を使ってやりたいことがある場合などは別ですが、
退職から転職先の入社日までブランクがあるのはあまり好ましくありません。
・健康保険などの手続きを自分でしないといけない（結構面倒です）
・給料が無い期間が発生する
・ブランク期間が長いと経歴に傷をつけることになる
主な理由としては、上記の3点が挙げられます。
入社日の前日に退職できるよう、逆算して調整するようにしましょう。

 2-2.＜ボーナスに合わせる＞

ボーナスの支給がある会社に勤めている場合はボーナスの支給に合わせて退職日を調整しましょう。
会社の就業規則などを確認すれば、
「賞与については、前年の業績を反映させたものを、○月○日時点で在籍の社員に支給する。」
というように規定されているはずです。

ボーナスを貰えるのと貰えないのとでは当然大きな差が・・・
可能であればボーナスを貰ってから退職を切り出すか、
ボーナスの支給が確定してから退職を切り出すのかのどちらかにしましょう。

3.損しないために！「有給」を消化する手順を解説！

退職される方の多くは恐らく有給を残しているのではないでしょうか。
普段は有給がなかなか取れないグレーな会社でも最後はしっかり有給を消化しましょう。
「有給」を消化するための手順についてご説明していきます。

 3-1.手順その1＜有給日数を把握する＞

一般的には有給の残日数は給与明細に記載されています。
規模の小さい会社の場合は記載されていないケースもありますので、そういった場合は担当の部署に確認しましょう。
（総務部や管理部などが把握していることが多いです）
「確認しづらい・・・」という場合は自分で確認する方法もあります。

有給について労働基準法で下記のように明確に定められています。

入社後、6カ月が過ぎ出勤日の8割以上出勤していれば10日の有給が与えられます。
その後は、1年の経過ごとに表の通りに付与されます。
表を参考に取得済みの日数を引けば有給の残日数を簡単に把握することが可能！

3-2.手順その2＜有給を申請する＞

退職する前に有給を全部使い切ることは何の問題もありません。
有給は労働者に与えられている権利です。
有給を取りにくいという方も多いとは思いますが、権利ですので気にせず申請しましょう。
ただし、後に禍根を残さないよう、引継ぎがしっかりと行えるスケジュールを組んだ上で周りの方に迷惑を掛けない範囲で取得しましょう。
逆に言えば、スケジュールがしっかりと組めていれば全部消化してOKです。

権利は権利なのですが、会社には有給の時季を変更できる「時季変更権」があります。
周りの方に迷惑を掛けない範囲で取得するためにも上司と「いつ有給を取得するのか」しっかりと相談した上で申請するようにしましょう。
申請する際に申請理由が必要な場合は、
「退職時の有給消化のため」でOKです。

※有給の消化が一切許可されない場合
しっかりと引継ぎが行えるスケジュールを組んでおり、
自分に非がないことを確認した上でさらに上の上司や総務部もしくは管理部などに相談してみましょう。

それでも一切の有給消化が認められない場合はあまりオススメしたくありませんが労働基準監督署に相談しましょう。
（気分よく退職しにくくなります。）
相談しても労働基準監督署が直接動いてくれることは少ないです。
しかし、強力な武器が手に入ります。
会社が違反している点などを教えてくれるため「労働基準監督署では～～と言っていました。」と交渉するための材料が手に入ります。
会社の制度が整備されていない場合は後の人たちのことを考えて相談してみるのもいいかもしれません。

4.まとめ

ご覧いただいたように「会社の辞め方」自体は決して難しいものではありません。
「自分の意志を伝える」少しの勇気があれば大丈夫でしょう。
ただし、「極力円満に退職する」という意識は必ず持っておいてください。
退職は人生の大きなターニングポイントとなるはずです。
退職後のイメージをしっかりと描けた上で会社を辞めるという選択をするようにしましょう。