今の環境に不満がある方、『会社を辞める言い方』に困っていませんか？
実際あなたと同じように言い方にと悩んでいる人はたくさんいます。

会社を辞める言い方には『本音と建前』の使い分けが必要です。
上手く使い分けることが、円満退職できるかできないかに繋がってきます。

また、言い方だけを工夫しても良い辞め方はできません。
そこでここでは、会社を辞める言い方と円満退職するための辞め方についてご紹介していきます。

1.　会社辞めるベストな言い方とは？
2.　退職までの6つの順序
1. 2-1.　知っておこう！
3.　2つの大きなリスク
4.　まとめ

1.　会社辞めるベストな言い方とは？

会社を辞める言い方、つまり退職理由です。
退職理由は仕事を辞める上で考えなければいけないことですよね。

当然、「仕事内容がおもしろくないから辞めます」
と伝えて会社やそこで働いている人たちがいい思いをするわけがありません。

そこで必要になるのが、「本音と建前」をうまく使い分けることです。
辞める理由に対して、
しっかり理解と納得をしてもらう事と、引き止められにくくするには工夫が必要です。

では、仕事を辞める本音と建前の理由をみていきます。

【本音の理由】

・今の仕事にやりがいが感じられない

・業務内容に不満がある

・毎日同じことの繰り返しが嫌になった

・会社の社風が合わない、方針に納得できない

・上司との関係性が良くない

・給料や福利厚生など待遇がよくない

【建前の理由】

・今の職場に不満はないが、○○に興味ができたので、それに関わる仕事をしたい。

・今の仕事に不満はないが、自分の能力を高めるために新たなチャレンジがしたい。

・自分のステップアップのために、これまでの経験を活かして新しい環境で自分の力を試してみたい。

・新たにやりたいことを見つけたので、資格をとるため勉強に専念したい

マイナスな理由であれば、建前の理由に言い換えるべきです。
しかし、引き止めてくる会社や上司ももちろんいます。
他の部署への異動をもちかけられることもあります。

そこで、引き止められないようにするためのポイントとして、

・退職時期は、会社の繁忙期とずらす

・上司への相談のタイミングは1ヶ月以上の余裕を持つ

・「退職するべきか」の相談はしないこと

・絶対に退職したいなら、「条件」を退職理由にしない

・「かならず退職する」という強い意思を持つこと

という点に気をつけて頂けたら、引き止められる可能性は低くなるでしょう。
もし、それでも強引に引き止められるようなことがあれば、
「転職先が決まっている」や、「退職の決意が揺るがない」ことを伝えるようにしましょう。

どのような理由であなたを引き止めているにしても、
必要としてくれていることに間違いはありません。

そういう時は、「身に余るお言葉ありがとうございます。ですが、辞める意思に変わりはありません」
など、感謝の気持ちと、この会社ではできないことがあるという旨を伝えるようにしてください。

また、個人的な事情での辞め方は、

・結婚することを機に、寿退社

・旦那の転勤で、地方に引っ越すことになった

・親の介護に専念しないといけない状況になった

・家業を継ぐことを決意した

・健康状態が悪化してしまい、静養することにした

などがいいでしょう。

しかし、結婚する予定のない人や、
介護をしないといけない状況ではない人など全く関連性のない理由や嘘はよくありません。

いい辞め方ができても、あとで嘘がばれるとあなたの信用を失うことになります。
これからも関係を続けていきたい人もいるはずです。
また、どこかで繋がりができるという可能性も考えられます。
このような理由にするときは本当にその予定がある場合だけにすることをおすすめします。

2.　退職までの6つの順序

仕事を辞める方法について、
会社を辞めるときスムーズに、いい辞め方をすることが理想ですよね。
円満退職をすることができれば、辞めるときの気持ちも全然違ってくるのではないでしょうか？

そのためには、順序を踏まえて行動することが必要です。

＜円満に退職するための6つの順序＞

①就業規則の確認

辞めると決意したら、まずは会社の就業規則の確認をしてください。
会社の就業規則に、「退職の意思表示は○か月前までに」と記載されていることが多いです。
法律では「14日前まで」に退職の意思表示をすればいいことになっています。
しかし、円満退職するためには就業規則に従うことが一番でしょう。

②直属の上司に相談

まず、最初に伝えるのは直属の上司です。
直属の上司を飛び越えて、上役や別部署の上司に伝えることはいけません。
同僚や部下などに話すのもやめておきましょう。

伝える際には、一方的に退職の意思や退職希望日を伝えるのではなく、
あくまで相談ベースということを忘れてはいけません。

しかし、ここでの相談は退職するかしないかではなく
、退職したいのでふさわしい時期や引き継ぎについての相談をしましょう。
また軽い気持ちではなく考え抜いた末の結論であること、
退職後もつながりを大事にしたいということを伝えることも大切です。

③退職願・退職届提出

退職交渉を終えてから、退職願・退職届を提出します。

退職の切り出し時に退職届等を提出すると受取手が困惑してしまいます。
退職交渉が終わってから提出するようにしましょう。

また、退職願・退職届のどちらを提出するべきかは上司に相談するか就業規則を見て確認しましょう。
就業規則に記載されていないなど、分からない場合は退職願を提出します。
退職願は退職届と比較して柔らかい印象を与えるためです。

④引き継ぎ

退職日が決まったら、そこから逆算し引き継ぎのスケジュールを立てることは必須です。
最後まで責任を持って業務の引き継ぎや、残務処理を行ってください。
後任者にメモを取ってもらったり、口頭で伝えたりするだけではなく、
業務の進歩状況や内容、踏まえるべき留意点などをいつでも参照できるように、
資料を作成しておくといいでしょう。資料を見れば何でも分かるというのがベストです。

⑤社内外への挨拶

取引先への挨拶や社内外の関係者にできるだけ対面で挨拶をしに行くことも大切です。
そのときに、後任者と一緒に行こといいでしょう。
後任者の紹介を行っておくことで、
取引先と後任者がスムーズに新たな付き合いを始めることができます。

⑥社内への挨拶まわり

最終出社日にはお世話になった人への挨拶まわりは忘れないようにしましょう。
それほど関わっていない人も、
一言「お世話になりました」と伝えることで良い印象を与えることができるでしょう。

2-1.　知っておこう！

仕事を辞める際に、知っておくべきことを2点お伝えします！

＜退職日の決定＞

退職は自分の人生だけでなく、所属する会社や組織に少なからず影響を及ぼすもの。
民法では「14日前まで」に退職の意思表示をすればいいことになっています。
（正確には14日経過後の15日目に退職できる）

会社の就業規則に、
「1か月前までに退職願または退職届を出さない場合、退職を認めない」
と記載されていても法律が優先されるため、従う必要はありません。

しかし、円満に退職するためにも、退職の意志が固まり次第、
なるべく早く、まずは退職の意向を直属の上司に伝えましょう。2～3か月前がベストです！

円満退職するために、プロジェクト終了時期など、仕事のキリに合わせて退職する。

繁忙期は避けるなど、会社や同僚に配慮しましょう。
今の仕事をやりきった上で、同僚に迷惑を掛けず、
キリの良いタイミングで退社するのがベストです。

プロジェクト単位の働き方ならば、その切れ目。
管理部門などは、年度末や決算期、四半期などの期末が良いでしょう。

＜ボーナスの時期を考えよう＞

またボーナスをもらってから退職したい場合にも注意が必要です。
ボーナスには本来、過去の業績に対する報酬と、今後の働きへの期待が含まれています。
賞与額が決まる前に退職を申し出ると査定が下がり、ボーナスが減額される恐れもあります。

ただし半分以下などあまりに大きな減額は、
不当として労働基準監督署などに相談したほうがいいでしょう。

そうしたトラブルを未然に防ぎたいのであれば、
支給額が決定してから最低、
1カ月ほど期間を置いて退職を申し出ることで、計画的なボーナス退社という印象が薄れます。

退職することと退職日が決定したら、業務の引き継ぎはしっかりと計画を立てましょう。
最後まで責任を持って業務の引き継ぎや、
残務処理を行うことも、円満退職には欠かせません。
後任者が業務の進歩状況や内容、踏まえるべき留意点などをいつでも参照できるように、
引き継ぎのポイントを文書・マニュアルでまとめておくと良いでしょう。

また、顧客や取引先に関するデータも分かりやすく整理し、
退職までに顧客や取引先を回って退職のあいさつや
後任者の紹介等をすることも忘れずに行いましょう。